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実践センターのあゆみ

 当センターは2001年4月に教育実践研究指導センターから教育実践総合センターに改組されました。これを機に、これまでのセンターのあゆみをまとめてみました。
 なお、センターの設置と改組の全国的な動向は以下のとおりです。ただし、名称や定員には例外があります。

1. 年譜

2. 組織(2011年4月〜)

3 施設・設備と利用状況

3.1 主な設備

 センターは3階建てで、事務室、教材作成室、自主学習室、センター長室、教官研究室、教育工学演習室、資料室、研究員室、マイクロティーチング室があります。各室で利用できる主な機材は次のとおりです。

3.2 資料・教材等

 2階の資料室で閲覧やコピーができます。
  1. 国立大学附属教育実践関連センター発行物(研究紀要・センターニュース等)
  2. 国立大学附属学校園研究紀要
  3. 教育研究用書籍(各種分野、約160冊)
  4. 教育実習資料(指導案および授業収録ビデオ、22件)
  5. ビデオ教材(各種分野、約700本)
  6. 情報教材(CAI教材等、約300点)

3.3 利用状況

○利用状況の推移

 自主学習室、教材作成室を中心に各種教育機器が活用されました。特に、自主学習室は学生も気軽に利用できるようにしているため、頻繁に利用されました。また、マイクロティーチング室は授業収録システムを用いた模擬授業の収録・分析をはじめ、研究会や講演会など多目的に利用されました。
 センターでは、センターの施設・設備が円滑に機能し、利用者の教育研究に資するために、機器の整備、資料の収集・整備を行いました。

4. センターの活動

4.1 センター研究員制度

 青森県教育委員会・弘前市教育委員会の後援を得て、弘前市近辺の学校を中心として、広く研究員を公募しました。応募者の中から研究員を採用し、研究を委嘱しました。2000年度までの研究員の延人数は学部教官4名、附属学校教官69名、公私立学校教員42名、その他7名、計122名でした。これまでの研究テーマ等は以下のとおりです。

4.2 フレンドシップ事業

 1999年度から実践センターが中心となってフレンドシップ事業を推進することとなり、以下のように活動が行われました。

(1999年度)

(2000年度) (2001年度) (2002年度)

4.3 センター発行物

 下記のとおり、センターニュース、センター概要、センター研究員研究報告書、フレンドシップ事業報告書を発行し、配布しました。 配布先:学部および附属学校園教職員、学内諸機関     県内の各教育委員会、県内の小・中・高等・特殊学校     国立大学附属教育実践関連センター

4.4 講習会・講演会・研究会等

 センターでは、学内外の教育向上を図るため、以下のような行事を企画し、開催しました。

○公開講演会

○教育情報処理講習会

講習内容:第1〜4回 「パソコン操作の基礎」「AWK言語による簡易プログラミング」      第5回 「パソコンの基本操作」「文書作成」「表計算」「インターネット」 参加者: 学部教官・附属学校教官・学部学生      (第4回,第5回は一般学校教員を含む)

○ワープロ講習会

講習内容:(初級)日本語ワープロの操作技術の習得と教材作成      (中級)カード機能及び初歩的な表計算機能の習得と教育的利用 参加者: 学部学生

○中学校英語科教育研究会

共催: 学部・高梨研究室(英語科教育)・東北英語教育学会 参加者:弘前地区および奥羽本線沿線の中学校英語科教育関係者

○公開シンポジウム

○公開協議会

○公開セミナー

○教育・福祉とエレクトロニクス懇話会

 第88回までの参加者の延人数は学生79名、大学教官(他学部・他大学を含む)218名、附属学校教官262名、公私立学校教員(含教育委員会)254名、その他379名、計1192名でした。

第1回(1991.9.5), 第2回(1991.10.3), 第3回(1991.11.7), 第4回(1991.12.5), 第5回(1992.1.16), 第6回(1992.2.6), 第7回(1992.3.5), 第8回(1992.4.2), 第9回(1992.5.7), 第10回(1992.6.4), 第11回(1992.7.2), 第12回(1992.8.29), 第13回(1992.10.1), 第14回(1992.11.5), 第15回(1992.12.3), 第16回(1993.1.7), 第17回(1993.2.4), 第18回(1993.3.4), 第19回(1993.4.1), 第20回(1993.5.6), 第21回(1993.6.3), 第22回(1993.7.8), 第23回(1993.9.2), 第24回(1993.10.7), 第25回(1993.11.4), 第26回(1993.12.9), 第27回(1994.2.3), 第28回(1994.3.3), 第29回(1994.5.12), 第30回(1994.6.2), 第31回(1994.7.7), 第32回(1994.9.1), 第33回(1994.10.6), 第34回(1994.12.1), 第35回(1995.2.9), 第36回(1995.4.6), 第37回(1995.5.11), 第38回(1995.6.8), 第39回(1995.7.13), 第40回(1995.9.7), 第41回(1995.10.5), 第42回(1995.11.9), 第43回(1995.12.7), 第44回(1996.1.11), 第45回(1996.2.1), 第46回(1996.4.11), 第47回(1996.6.6), 第48回(1996.10.3), 第49回(1996.11.7), 第50回(1996.12.5), 第51回(1997.2.6), 第52回(1997.4.3), 第53回(1997.5.8), 第54回(1997.7.3), 第55回(1997.10.9), 第56回(1998.2.5), 第57回(1998.3.5), 第58回(1998.4.2), 第59回(1998.5.7), 第60回(1998.7.2), 第61回(1998.9.3), 第62回(1998.10.1), 第63回(1998.11.5), 第64回(1998.12.3), 第65回(1999.2.18), 第66回(1999.4.8), 第67回(1999.5.1), 第68回(1999.6.10), 第69回(1999.9.2), 第70回(1999.10.14), 第71回(1999.11.11), 第72回(2000.2.12), 第73回(2000.4.6), 第74回(2000.5.18), 第75回(2000.6.10), 第76回(2000.10.5), 第77回(2000.11.2), 第78回(2000.12.13), 第79回(2001.3.1), 第80回(2001.5.17), 第81回(2001.6.14), 第82回(2001.9.6), 第83回(2001.11.8), 第84回(2002.2.9), 第85回(2002.3.16), 第86回(2002.6.20), 第87回(2002.9.5), 第88回(2002.11.5), 第89回(2003.3.8), 第90回(2003.9.4), 第91回(2003.11.11), 第92回(2004.2.3), 第93回(2004.5.13), 第94回(2005.2.5), 第95回(2005.4.28), 第96回(2005.7.8), 第97回(2006.3.13), 第98回(2006.5.16), 第99回(2007.3.19), 第100回(2007.10.5), 第101回(2008.2.23), 第102回(2008.11.14), 第103回(2009.6.25), 第104回(2009.7.25),

4.5 教育実践に関する相談・助言

 学部教官・附属学校教官・学部学生・一般学校の教員等を対象に、教育実践に関する相談・助言を行いました。

4.6 センターの研究

○中学校英語科教育に関する研究

 中学校英語科の教育実践活動に関する諸問題を取り上げて、その指導法や教育課程等の研究を行い、授業に反映させるとともに教育現場の支援を行いました。

○教育実習の研究

 教育実習の在り方や教育実習生の抱える問題を研究し、教育実習生の事前・事後指導等に役立てました。

○教育機器・教材の活用の研究

 教育機器・教材と授業との関連を研究し、教育工学や視聴覚教育の授業等に反映させました。

○教育情報ネットワークシステムの研究

  1. 1991年11月に教育学部の研究室・講義室の一部と本センターおよび情報処理センターとをネットワークで接続し、実験用教育情報ネットワークの基本システムを稼働させました。
  2. 1993年3月に、学内研究特別経費の補助を得て、レーザ無線回線でネットワークを附属養護学校に拡張しました。
  3. 1995年12月に、WWWサーバを開設し、試験的に「教育学部のホームページ」などを作成しました。
  4. 1997年1月に、ftpサーバを開設しました。
  5. 1996年12月7日現在、学部および附属学校でネットワークに接続しているパソコン等の数は149台、電子メール等の利用者の数は72名でした(学生は含めず)。
  6. 1999年2月、学内LANの整備に伴い、サーバ機能を学内共通サーバに移行しました。
 これらは、他大学・センターと比較しても、相当早い時期から「各種情報の入手」「教育研究上の相互の連絡」「学部と附属学校、あるいは学外との共同研究や交流の促進」「学部や附属学校で開発された教材や研究成果・資料の学外への公開」など、日常の教育研究活動に寄与しました。
 また、関連して、下記のとおりネットワークの説明会を開催しました。

○教育用ソフトの開発方法に関する研究

 教育用ソフトにおける入出力方法に関する研究。特に、音や画像の提示方法、マウスやタッチパネルの操作による入力方法についての研究、同一ソフトを複数の人が同時に操作できるようなソフトの開発方法に関する研究などを行いました。
 インターネットを活用したWeb教材の開発方法に関する研究。特に、インタラクティブなWeb教材を効率よく開発するための方法などを行いました。

○身体障害者のコンピュータ利用に関する研究

 視覚障害者や重度肢体不自由者のコンピュータ利用(文書処理、通信、データ処理等)を支援する技術の開発研究。特に、重度肢体不自由者向けの入力方式に関する定量的評価、視覚障害者や重度肢体不自由者向けのWeb教材の開発方法などを行いました。

○研究成果の公表

 本センターにおける教育実践研究活動に関連し、教育学部紀要、教科教育研究紀要のほか、日本教育工学会、電子情報通信学会、情報処理学会、全国英語教育学会、関東甲信越英語教育学会、東北英語教育学会などに研究発表・論文発表を行い、研究成果を公表しました。また、可能な限りWebページ上でも研究成果を公表しております。

4.7 その他

○障害者用ソフトパックの配布

 1989年から、身体障害者のための無料のソフトを集めた「障害者用ソフトパック」のコピーサービスを行ってきました。配布先は,全国の教育機関,行政機関,福祉施設,個人等。収録ソフトは現在 68 点(ディスク4枚分)。1997年からはインターネットでの配布も行うようにしましたが、インターネットが普及する以前におけるディスクでのコピーサービスで一定の役割を果たしました。

4.8 協力活動

○学内協力

(授業担当等) (委員会等との関連)  以上のように、関連学部委員会と連携し、実務を伴い継続性が重視される分野を主に担当してきました。その他、附属学校での研究会の助言、マイクロティーチング室における授業分析の実施、全学のネットワーク整備等に協力してきました。

○学外協力(委員会委員・講演等)

4.9 共同研究・補助金等


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http://siva.cc.hirosaki-u.ac.jp/center/ayumi.htm