附属教育実践総合センター
教育実践総合センターは教育学部の教育研究活動を側面から支援しています。
学生のフレンドシップ活動（ふれあい体験活動・ふれあい支援活動）の推進センターとして、近隣の社会教育施設や学校の協力を得て、教員を目指す学生と子どもたちとのふれあい体験活動を展開しています。学生は、さまざまなふれあい活動に主体的に取り組むことにより、子どもとの接し方を学ぶとともに、教員を目指す意志をより確かなものにしています。さらに、本センターでは、弘前市学校適応指導教室の協力を得て、ふれあい体験活動を行った学生に対して、子どもたちの学校適応を支援するふれあい支援活動を展開しています。学生は、不登校を主とした学校不適応の子どもたちへの支援を一年間を通して行うことで、学校不適応の子どもたちの理解とサポートについて学んでいます。
教育臨床活動
学校不適応の子どもたちを支援している学生を対象に、個別的なスーパービジョンを相談活動として実施しています。また、学校教師の要請に応じたコンサルテーション活動にも対応できるシステムをつくっています。
高速インターネット時代の教育支援
情報化時代の教材開発方法や指導方法について現職の先生方と共に研究しています。また、本センターで開発した教材はすべて公開しています。地域の教育に関するニーズに応えるための連携事業を推進しています。学校教育の分野では教員研修活動の支援や授業への協力、校内研修会などでの助言指導、生涯学習の分野では公開講座や生涯学習のシステム作りへの支援を行っています。
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附属教員養成学研究開発センター
弘前より、教員養成の新たな挑戦が始まった。全国初のセンター
教員養成学研究センターは、大学における教員養成の在り方を研究開発する全国初のセンターです。平成１５年１０月に設立され、現在９名の教員が配置されています。
「教員養成学」を提唱……よりよい教員養成を目指して
「教員養成学」とは大学における教員養成を体系的・組織的に行うため「どのような教育カリキュラム」を「どのような教員養成学部の組織体制」のもとで行っていくかを実践と研究の両面で考えていく学問です。本センターは、よりよい教員養成を目指し、常に研鑽を積んでいます。
教職実践演習テキストを作成
平成２２年度入学生から必修となった「教職実践演習」のテキストを全国の大学に先がけて作成しました。※附属教員養成学研究開発センターのページへ
教育学部附属国際音楽センター
国際的視野から音楽文化の振興
２００５年５月に発足した国際音楽センターは教育学部附属施設として音楽に関する教育及び実践研究を行い、弘前大学並びに教育学部の進展と地域における音楽文化振興に資することを目的とし、（1）外国の音楽家・研究者との交流、（2）音楽教育の振興、（3）地域の音楽に関する調査及び情報の収集、（4）その他音楽に関すること、の業務を行っています。センターは、浅野清（代表・ピアノ）、今田匡彦（副代表・音楽教育及び作曲）、和田美亀雄（トロンボーン）、杉原かおり（声楽）の４名の教員と協力員で構成されており、学生も交えながら以下のような事業を展開しています。
２００５年度：オーストリア共和国外務省協賛によるコンサートとシンポジウム（10月）、センターメンバーによるMostly Concertシリーズ（１１月及び１２月）、「ニュージーランドと日本の作品によるデュオ・リサイタル」（２月）などを開催。
２００６年度：日本サウンドスケープ協会国際委員会との共催により、WFAE世界音響生態学会を開催、国内外から多くの研究者が参加しました（１１月）。八戸、青森、弘前、東京の各地で「Mostly Concert」を開催。
２００７年度：音楽教育振興の活動として新たにMostly Lectureシリーズを立ち上げ、声楽・ピアノ・トロンボーンの公開レッスン及び音楽教育に関する講義を行いました（１２月）。五戸と弘前（共催：NPO法人 harappa）で「Mostly Concert」開催。
２００８年度：弘前大学吹奏楽団やトロンボーン・アンサンブル、プロのトランペット奏者を迎え、管楽器を主体にした「Mostly Brass Concert」の開催（５月）で大きな反響を呼びました。「Mostly Lecture 声楽・ピアノの公開レッスン」（８月）、ヤマハ音楽振興会との共催による「ジュニアオリジナルコンサートin弘前２００８」（１０月）を始め、青森市、黒石市、弘前市の小中学校で訪問演奏、ニュージーランド・オタゴ大学で演奏会を行うなど精力的に活動した年になりました。２００９年度はオーストリアの作曲家によるレクチャーコンサート、市内の小学校での訪問演奏を行いました。
今後も更にパワーアップして活動していきます！
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経済教育センター
経済教育振興のためさまざまな課題に取り組む
本センターは、初等・中等教育における金融教育（パーソナルファイナンス）、年金教育、金銭教育、消費者教育、企業家教育などの経済教育がかかえる諸課題について調査・分析・開発・研修・普及・政策提言を行うとともに、弘前大学ならびに教育学部の教育研究の進展と地域における経済教育振興に資することを目的として設立されました。２００５年度は、次の様な活動をしました。（1）研究成果の発信・・経済教育フォーラム・弘前（６月２５日）を内閣府および（財）日本経済教育センターと共に開催しました。 ２００５年度の経済教育学会全国研究大会を、センターが主体となって招致・運営し、成果を発表しました。
（2）研究開発・・（財）消費者教育支援センター、（財）日本経済教育センターと連携して、金融経済教育の二つのプログラム開発を支援しました。「どんぐりマーケット」と「牛丼屋シュミレーション」です。
（3）地域との連携・・６つのワークショップを開催しました。弘前大学教育学部附属中学校、附属小学校、県立八戸北高等学校、青森市中学校社会科研究会、下北社会科研究会、八戸市中学校社会科研究会などで、「金融経済教育の課題」の講演や教材の模擬授業をしました。
（4）国際交流・・グラスゴー大学のキャシー・フェイガン中等教育学科長の講演（英国のパーソナルファイナンス教育とカリキュラム開発の現状）
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特別支援教育センター
発達障害のある子どもたちへの教育支援のあり方を知り、実践する役割を担う
近年、小・中学校において知的障害はないのに、聞く、話す、読む、書く、計算するなど特定の能力の習得と使用に著しい困難のある学習障害（LD）や年齢に不釣り合いな注意力、多動性や衝動性のある注意集中困難・多動性障害（ADHD）など発達障害と呼ばれる子どもたちへの教育支援・配慮などが大きな課題となっています。（文部科学省の平成１４年度の調査では学齢児の６.３％がLDなどの発達障害児）。主として発達障害児の保護者や教員などの相談に応じることを目的として平成１６年度に特別支援教育相談室が設置されました。平成１７年度には、相談室を母体にして、教員等の研修機能を加えて、特別支援教育センターが設けられました。特別支援教育センターは、学校教育講座障害児教育分野と附属特別支援学校が連携して運営しています。教育相談には、主に障害児教育分野の教員、附属特別支援学校の教員が相談員としての役割を担っており、相談補助員として大学院生や教育学部学生などが加わり、学生にとって発達障害の子どもたちと関わる大切な機会となっています。特別支援教育センターの活動は、発達障害児などやその保護者への支援になっているばかりでなく、学生の教員としての力量形成に役立っています。※特別支援教育センターのページへ
